賢い塾の選び方

６−００３．トラブル多発のトライ

　「家庭教師のトライ」に親も教師も騙された
　（週刊宝石・１９９９年９月２３日号）

テレビＣＭで急成長している家庭教師派遣のトライグループ。ここにきて、強引な勧誘や契約をめぐるトラブルが急増している。

業界でも最大手にのし上がった株式会社トライグループは、１９９８年度の売上が２７８億円（帝国データバンク調べ）。代表取締役・平田修氏について、ベンチャー関連誌の編集長はこう説明している。「ベンチャービジネスの旗手と騒がれた人物ですよ。証券会社に勤務した後、１９８７年に富山大学の学生らと家庭教師派遣業を始めました。オーストラリアのゴールドコーストに豪華マンションを所有するなど、金回りのいい人物としても知られています」。

（以下、３件のトラブルの実例紹介）

家庭教師派遣業に詳しい専門家が言う。「トライはとにかく金、金ですね。だから契約時はなんでもウェルカム。いざ要望に応えられなくなると、対応ができない。教師から営業に至るまでをアルバイトの学生にほとんど任せていますからね」。

（以下、トライで家庭教師をしている大学生からの告発）

数年来、消費者センターへ苦情トラブルを訴える人が増えており、業界では４年前に自主規制委員会（高橋昭会長）を作った。「苦情トラブル１１０番」を実施しているのが、この委員会だ。委員会によれば、今年すでに４００件ほどの苦情が寄せられているが、その６割がトライの苦情という。「ＣＭ広告のイメージを信じて契約するが、内容に不満を感じ解約しようとする。すると、高額の解約金を請求される。それでトラブルに発展しているケースが多いですね」。委員会ではそう語る。

（以下、トライの釈明）

とはいえトラブルがあるのは事実。業界最大手としての今後の対応に期待したい。

　考察

そもそも、教育関連業界で派手なＣＭや広告を打っているところは、その経費を吸収するために、料金が割高になるか、内容がお粗末になるか、どちらしかない。

派手なテレビＣＭや、大きな新聞広告を見て、それだけで信用してしまう父母にも問題がある。本当に良いところなら、口コミだけで集まる。口コミで集められないから、派手な広告を打つ。うまいラーメン屋、安いディスカウント店、良い塾、みな同じ。

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